TRAINING

国土交通省認定講習【DJI CAMP】の受講資格である「DJI製品による10時間の飛行記録」達成を目指すとともに、繰り返し行う操縦練習にて更なる技術向上を目標に行うヨロン・スカイ サービス独自のトレーニングプログラムです。

 

「DJI スペシャリストになるためにDJI CAMPは受講したいけど、そもそも経験(飛行時間)が足りなくて」

「10時間のフライト経験を積むために練習したいけど、そもそも独学で出来るの?」

「そもそもDJI GOアプリの使い方や設定が分からない」など‥今後、本格的にドローンを始めるにあたって、皆さんが不安に思っているそもそもを解消し、「DJIスペシャリスト認定」や更なるスキルアップを目標に一緒に勉強していきませんか。

 

また、DJIスペシャリストの資格は必要ないけど

「ドローンについて深く知りたい」

「ドローンの操縦が上手くなりたい」

「空撮の技術を学びたい」

「飛行許可・認定の取り方を知りたい」

といった方にもおススメの、充実した内容になっています。

先ずは、お電話またはページ下部のオーダーフォームにてご連絡下さい。


TRAININGの概要

 

1.トレーニングの目的

ドローン世界シェア№1 DJIの日本法人DJI JAPANが国土交通省認定講習として運営するDJI CAMPにおいて、操縦技能その他安全運航に関わる知識及び技能を有すると認めるDJIスペシャリストの資格取得を目標に、現時点で足りない知識及び技能を補っていくとともに、実技訓練を通じた飛行時間10時間達成の資とします。

 

2.プログラム内容(DJI CAMP講習プログラムに準じて行います。)

(1)導入

・ドローンの選択及び購入について

・各種初期設定

(2)座学

・DJIスペシャリストについて

・安全基準

・禁止事項

・マルチコプター概論

・電波について

・気象について

・飛行について

・DJI製品について

・法律(航空法・小型無人等飛行禁止法・電波法・廃棄法)

(3)実技訓練

・島内飛行可能空域における各種飛行技能練習

・インテリジェントフライトモードの体験

・特殊飛行練習(夜間飛行・目視外飛行)

 

3.詳細

事前ヒアリング及び申し合わせにより日程を決定し、導入から実技までを訓練していきます。

弊社で準備するフライトトレーニング進度表を用いて、弊社インストラクターがお客様の練度を確認し記録していきます。

 

4.その他

※これからドローンを始める初心者の方はこちらの”体験”からお試しになることをお勧めします。

※既にDJI社製機体で10時間以上の運用経験があり、認定資格取得をご希望の方はこちらの”DJI CAMP”(準備中)受講をお勧めします。


●トレーニング基本料金

全日程の合計が12時間(2時間×6回)で36,000円(税別)

※突発的な気象状況の変化その他お客様ご自身の都合によらないトレーニング日程の中断、延期に際した不足時間分は、1時間あたり3,000円(税別)の追加料金にて補習を行うことが出来ます。

※本トレーニング全項目の履修が、DJI CAMPにおけるDJIスペシャリスト認定試験での合格を保証するものではないことを予めご了承下さい。

先ずは、お電話またはページ下部のオーダーフォームにてご連絡下さい。

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注意事項

全ての飛行において、責任と権限は弊社オペレーターが有するものとし、下記の条件等においては当日の飛行を見合わせる、または中止する場合が御座いますことを予めご了承下さい。

また、お連れ様を含む体験者様が、航空法その他関係法令等に違反する行為、ドローン及び航空機等の安全運航に支障を来す行為を行う、若しくは行うおそれがあると判断した場合には直ちに飛行を中止し、関係機関への報告を行い指示を仰ぐと共に送信機を没収する等の適切な措置を取らせて頂きますことをご了承下さい。

※災害発生時等の緊急時においてはこの限りではない。

 

 

飛行時における風速が5~10m/s(使用機体により異なる。)を越える場合

落雷その他突発的な気象状況の変化が予想される場合

空港の制限表面内、その他の運用制限があり、国交省の飛行許可・認定が取得できない場合

付近への第三者の往来が排除不可能で、保安距離の確保が困難であると判断した場合

飛行前点検において機体等のシステムに何らかの障害が発生し、早急な改善が見込まれない場合

鉄塔、携帯電話基地局、その他の特定できない電波等により安全運航に支障を来す可能性がある場合

その他、直前までに入手した以下の法令等により飛行行為そのものが違反となるおそれがある場合

 

航空法(国土交通省HP)電波法(総務省HP)・交通安全法・民法・公園/重要文化財保護法・都道府県条例